実は、僕SUS+という学生サークルの代表をさせてもらってます。
今日、面白いMTGだったので、本当はこのまとめをメールで
仲間へ送るべきなんだけど、せっかくなのでブログにしてみました。
学生サークルのかっこいい未来像、作りたいんです。
◆”都市””自治体”という規模感にみる可能性
環境サークルSUS+の元代表の増田さんから連絡があり、
某大企業からSUS+となにかしたいという声を掛けてもらった。
G社は”持続可能な都市”の構想を練っている。僕はその”規模感”が
面白いと思った。対象が”都市””自治体”であり、国、世界規模の構想ではない。
梼 原 町(まほろば)のように太陽光発電で自立した町もあれば、
デンマークのサムソ島は風力発電により自立した。グリーンエネルギーと
コミュニティの力を利用してボトムアップで成功した事例といえる
G社が昨年から宮城県にて、持続可能都市の構想に関する勉強会を開催し、
地元と関係を築いていた。そして、3.11を迎えG社は現地のニーズを開拓し、
必要とされるものを開発していると考える。その中で、町の未来構想を、
”持続可能性”を軸に考えるのは戦略的であると思う。震災が多く、また
産業構造の変化を求められている日本であるからこそ、長期的な目線で
町の未来を考える必要がある。
◆大企業と学生サークルとの”関係”
大学生と大企業の関係について、思うことがある。
SUS+のメンバーとして、国際学会や世界学生サミットに参加すると、
強力な印象を与える海外学生に会う。とにかく、「こんなの学生がすること?」と
思えるくらい事業家であったり活動家だったりする。
有名な話が、MITのd-Lab。学生達が、貧困国での問題発見から、
解決のための技術開発まで行い、企業から資金を集めて実現してしまう。
他にも、フィンランドのAalto Universityでも、学生達が「こんな提案をします!」
と卒業生に言ったときに「もうThinkTankはいらない、提案もいらない。
活動を起こすなら資金をあげよう。DoTankを作れ!」と言われてはじまった
プロジェクトが、d-Labと同じように企業から金を集めて問題解決を行なっているときく。
はじめにG社から声を掛けてもらったときに、「学生には研究もあるし、忙しいから、
G社の技術を学ぶ勉強会くらいでいいのでは?」と思った。でも、それでは、
まったく今までの大企業と学生サークルの関係と変わらない。未来を作れない。
”大企業と学生サークルの未来の’関係’”を作りたい、そう思ってます。
◆リバネスという不思議な会社
そもそも、なぜそんな”未来の関係”を作りたいと思ったかというと、
ある人が”枠を壊すような関係”を作っているのを目の当たりにしたからなんです。
リバネスの高橋さん。今年の東大の学園祭(五月祭)にて講演してくださったのがきっかけで、
少し高橋さんの活動についても知ることができました。
リバネスという会社を一言で僕が説明すると”博士からなる会社”です。メンバー全員博士。
で、事業内容は”先端科学に関することすべて”と捉えている。宇宙で植物育てたり、
植物工場つくってSUBWAYに提供したり、藻の研究したり、学生へむけて研究費だしたり。
事業活動は広すぎてわかりませんが、軸は”先端科学を広めること”。
それぞれの活動が枠を超えた活動になっているのですが、わかりやすいので”リバネス研究費”について
説明します。これは、リバネスがテーマを設定して、それに関わる研究提案をした人に研究費を渡す事業。
リバネスはスポンサーを探し、各スポンサーが必要とする研究に関わるテーマを設定する。
高橋さんがこの事業の特徴は「リクナビを超えるジョブマッチングになればいい」と言っていたこと。
多くの大学院生は、自分の研究分野の専門性を就職先で活かせることは少ない。藻の研究をしていた人が、
広告業界にいったり、レーザーの研究をしていた人がコンサルタント業界に入ったりとか。それはそれでいい。
でも、もし「専門性を活かして就職したい」と思ったときに、自分の研究を必要としてくれる企業を
見つけることは非常に難しい。企業側からも”この専門性を持った学生を取りたい!”と思っても、
その学生をピンポイントで見つけることはなかなかできない。そんな問題をリバネス研究費は、
解決してくれる。企業が必要とする研究のテーマを設定し、その分野に学生が提案をすれば、
企業と学生の要望がマッチする。また、研究提案をするような積極的な学生を企業はみつけ、
投資して成果までみれるのだから、願ったりかなったりだ。
企業と学生の関係を新しくする取り組みとしてとても興味深い。
◆SUS+のこれから
SUS+もリバネスのように、新しい関係を作るような活動をしてみたい。
G社と関わる上で、新しい関係を築いてみたいと思っている。G社の事業の特徴として、
外資系だが現場主義で”必要とされているものを、必要とされている形で提供する”という
ことを軸にしている。
この進め方は”ボトムアップ”の技術開発のように思える。筑波のように、最先端の技術を
”トップダウン”で導入したが、その技術を理解できず管理しきれていない現状がある。
震災復興においても、日本の未来においても、”ボトムアップ”の基礎となる「科学技術への理解」は
重要である。町が、国が自立しようとするとき、必要な技術を市民が理解することなしに、
トップダウンで導入したとしても市民は使いこなすことができない。原発についても、僕は
自分の無知から大きな被害が出たと思っている。市民みんなが原発の危険性について、
「科学技術としての原発」を理解していたなら、ここまで広がることはなかったと思う。
蓮舫議員は「1位じゃなければだめですか?」と聞いてきた。学者でも技術者でも
「一番じゃなければ意味がない!」と声を大にしていうと思う。でも世間の様子を見ていると、
科学技術に税金を投入する価値を見いだせてもらえていないように思う。
アメリカにおいて、研究費のうち”デザイン”(広報)に使われる金額が大きいということを聞いた
ことがある。NASAも多くのデザイナーを雇い、発見したことをわかりやすく伝える動画や
スライドを作らせている。それほどに”伝えること”に力を入れているのだ。
日本ではどうか?広報など”研究とは関係ない、本質的ではない”という意見が多数だと思う。
でも、研究は一人でやっているのではない。市民全員の税金からなる部分がある。ならば
僕は自分の研究をみんなに説明する義務があるように思う。
そして、みんなが”科学技術”に対して興味を持ち、知的レベルが総じて上がったときに、
日本は新たな戦略をとれるのではないだろうか?
◆新しい関係を作りたい人へ
G社へ、僕達が研究をしていること、日本をよくするために、僕達ができる
ことを提案する機会を作っていただけるようにお願いする予定です。
水分野、エネルギー分野、交通の分野で提案したいと考えています。
また、学生サークルと大企業の新しい関係についても考えて続けていく次第です。
だから、一緒に考えてくれる仲間、日本をよくする活動を提案したい仲間、募集中です。